• 社会保険・その他福利厚生

  • 電通健康保険組合

  • 厚生年金保険

  • 雇用保険

  • 労災保険

  • 介護保険

  • 団体長期障害所得保険(GLTD)

  • 3大疾病見舞金

  • 先進医療補助金

  • 確定拠出年金制度

  • 社員遺族補償制度

  • 財形貯蓄制度

  • 健康診断（年1回）

  • 慶弔金

  • 提携する保養施設、宿泊施設、
    スポーツクラブに関するサービスの利用

  • 文化事業活動（野球部、フットサル部他、
    社員同士の交流の場として活発に活動）

• 休日・休暇

  休日 完全週休２日(土日)・祝日・年末年始(12月29日～1月3日)
  ここで定めている休日に出勤をした場合は代休が取得できます。
  休暇 年次有給休暇・リフレッシュ休暇・生理休暇・永年勤続休暇・特定積立休暇
  結婚休暇・配偶者の出産休暇・子の看護休暇・介護休暇・母性保護休暇・服喪休暇
  公民権休暇・裁判員休暇・教養休暇・災害休暇
  産前産後休業・育児休業・介護休業・業務傷病休業

• 出産・育児

  産前産後休業・配偶者の出産休暇・育児休業 2022年度育児休業取得対象者 : 女性1名、男性1名
  うち、育児休業取得者: 女性1名、男性1名

• 研修制度

  キャリア採用 入社から2週間のキャリア採用研修を経て、現場配属となります。
  
  新卒採用 入社から2カ月間の新入社員研修を経て、現場配属となります。
  入社時： ［グループ会社合同　新入社員研修］
  国内電通グループ各社の新入社員が参加する研修です。
  毎年、数百人を超える新入社員がオンラインで受講します。実務に入るための基盤を作るとともに、グループワークなどを通じてこれからの「Open　Teaming」を実践するきっかけが形成できる研修です。
  ［DCF新入社員研修］
  DCFの社員として、またCPとして大切な基礎を学ぶ研修です。
  インプットするだけでなく、先輩プロデューサーへのインタビューや、研修の集大成となるプレゼンテーションなどの経験を経て、アウトプットすることの大切さも学びます。
  ●社会人基礎研修：
  ビジネスマナー、OA、ビジネス文書作成、提出書類の運用ルール など
  ●広告制作基礎知識研修：
  DCFの仕事について、広告会社の仕事について、協力会社の仕事について、広告制作に関わるスタッフについて、広告の種類、広告ができるまで、CPの役割について、先輩プロデューサーインタビュー、プレゼンテーション演習　など
  
  キャリア採用・新卒採用共通 配属後：
  DCFステージ別研修
  出向研修　など
  上記以外に、プロデューススキルの向上を目的とした社内勉強会やウェビナーの開催が多数あります。
  
  その他：自己啓発支援制度 ウェブ解析士、TOEIC、Excelエキスパートの受験補助制度があります。
  その他の資格受験や外部セミナーの受講についての申請制度があります。

• ワークプレイス

  オフィス 当社のオフィスは汐留の電通本社ビル内にあります。オフィスはフリーアドレスとなっていますので、オフィス内の自由な席で仕事ができます。また、ビル内には集中したいときやオンライン打ち合せの際に利用できる個人ブース、気分を変えたいときに利用できる開放的な共用スペースがあり、自席という概念をなくして自由な場所で働くことができます。
  
  在宅勤務制度 フレキシブルな就業環境の実現により生産性の高い働き方を追求し、質の高いワークライフバランスを実現することを目的として、在宅勤務制度を導入しています。
  ※リモートワーク手当(新卒入社翌年1月より)：在宅勤務時に負担する通信費用などのうち、業務負担分として毎月5,000円を支給しています。

• 働き方・労働時間・労務管理

  フレックス勤務制度 あり
  
  相談窓口の設置 妊娠中や産休・育休復帰後の女性のための相談窓口、ハラスメントに関する相談窓口があります。
  
  有給休暇取得の推進 ワークライフバランスシートの導入、月1回の有給休暇取得奨励日の導入などで休暇取得の推進をおこなっています。
  (2021年度平均有給休暇取得日数：15.7日)
  
  労務管理 適切な業務量をマネージャーが判断し、仕事をアサインします。定期的な面談や日々のコミュニケーションを通じてどのようなプロデュースを行っているのかを把握し、仕事ぶりを見守っています。
  その上で労働時間は、当社独自の労働時間管理ツールを用い、週次・月の中間・月次というタイミングで適正な労働時間で仕事ができているかを確認し、社員が働きすぎないように管理を徹底しています。

• インフラ環境

  PC・スマートフォンの貸与 とくにリモートワークにおいて懸念されるセキュリティリスクに対し、安全に利用できるノートPCの貸与、会社が契約しているスマートフォンを貸与しています。

2022年11月現在